素敵な料理の数々を作り出す「料理人」。今回はそんな料理人についてご紹介します。料理人の仕事内容から気になる年収、メリット・デメリットや必要な資格までたっぷりと料理人について紹介していきます。
料理人ってどんな職業?
美味しいものを食べることは誰もが大好きですが、それを提供する側となって料理と調理に関わる仕事が料理人です。
料理や調理の仕事はレストランで腕を振るう料理人がありますが、レストランやホテルや料亭で料理を作り、板前やシェフといった呼び方になったりすることもあります。
食材を美味しく、見た目もよく料理をすることをベースにしてその食材を仕入れたり、メニューを開発したり、店舗全体の衛生管理はでの業務を行っているのが料理人なのです。
それ以外にも寿司職人やパン職人、栄養士、バーテンダーなども料理人に属します。野菜ソムリエ、フードコーディネーターといった職業もあります。
料理人の仕事
出典:写真AC
レストランなどで料理を作る人はシェフと呼ばれ、日本料理を作る人は板前と呼ぶことが多いです。和菓子を作る和菓子職人やチョコレートを専門に扱うショコラティエなどもあります。
料理人という職業では、知識と技術、それからアイデアを発揮して独創的な料理を開発し、お客様の支持を得ることが仕事です。
それから食材を管理したり道具の手入れをしたり、さらに伝統のある料亭などでは、引き継いでいく若い人たちにその料理人の技術を伝えていくのも仕事です。
また栄養士は一般的な食事の企画や管理や提供を行います。
料理人の気になる年収は?
出典:写真AC
料理人の初任給はもちろん地域や働く先によって異なりますが未経験や経験していても5年未満で18万円程度です。5年以上の経験を積んでいると25万円前後、料理長やチーフなどの立場になると30万円~50万円程貰えるようになります。
下積み時代は勉強がかなり必要な職業なので、最初はあまり多くもらえないと考えておいた方が良いでしょう。言わば勉強代が差し引かれているわけです。
料理人として一人前になればそれに比例して給料も増えていきます。勤めている場所によって大きく異なりますが、作業量は多く早朝から深夜まで12、3時間拘束される場所はざらにあります。
最初のうちは休める日は月に1日あるかないかという場所もありますが、もちろん週休2日もらえる場所もあります。ホテルなどでは従業員が多いので休みが組まれていることが多いです。
料理人のメリット・デメリット
料理人として個人で店を持てるようになれば、かなり自由が利きますし、それにうまくいけば儲けもかなり大きくなります。それでいて自分の好みに合わせてお店などの料理を決めることができるようになれば、とてもやりがいを感じられる仕事です。また、自分が提供した料理で喜ぶお客様の姿を見ることができる点もやりがいを感じられる仕事だといえます。
デメリットは、料理人として一人前になる前の下積み時代がかなり長いということです。その間は自分の好きな料理はなかなか作れないですし、労働条件もあまり良くない仕事場もあります。
料理人に必要不可欠な条件とは?
出典:写真AC
まず体力があるということは料理人にとって第一条件といえるでしょう。
厨房に立ち続けて毎日休みなく働き続けられるだけの体力が必要です。それに健康であればこそ、料理の微妙な味の違いもわかるので体調もしっかり管理できる人は向いていると言えるでしょう。
それから独創性や研究熱心な人が料理人に向いています。厨房のトップに立てば自分の料理を日々ブラッシュアップしていくことが求められます。
常に進歩を目指せる人ならば、料理人に最適と言えるでしょう。その他店を任せられても大丈夫なだけの経営のセンスなどもあると、料理人に向いていると言えます。
常にニーズのある料理人
人々は時代が変わっても、常に美味しい料理を求めていますから、独創的で美味しい料理を作れるようになれば常にニーズのある職業だと言えるでしょう。
やる気と探究心を常に持ち続けていれば、新しい料理となって大人気を呼び、大きな収入を得ることも可能です。手に職があるというのは料理人に関しては、この先も通用すること間違いありません。
料理人になるには
出典:写真AC
料理人になるにはまずは一人前にならなければいけません。
そのためには興味の湧いたお店に飛び込んで、しっかりと技術を身につけることが必要です。個人差がありますが一人前になるためには10年程度がかかると言われています。
まず調理師の専門学校や養成学校へ行くという手もあります。ここで基礎技術を学んでおいてどこかのお店に勤めるようにすれば転職の際も有効になります。
絶対に必要な資格などはありませんが、将来独立して自分の店を持ちたいと考えているならば、国家資格である調理師免許があった方が有利になるでしょう。この資格を持っているとお店の信用度が上がり、飲食店舗経営の際に必要な「食品衛生責任者」という資格も付随しているので改めてこの資格を取る必要がありません。